DOE採用銘柄一覧｜DOE5％以上・累進配当の日本株を水準別に整理

配当の安定性を重視する投資家の間で、DOE（株主資本配当率）を配当方針に掲げる企業が注目されています。利益に連動する配当性向と違い、DOEは株主資本を基準にするため、業績が一時的に落ち込んでも配当がぶれにくい設計になりやすいからです。

この記事では、当ブログで決算や事業を分析した企業のうち、会社の開示資料でDOEまたは累進配当を配当方針として明示している22社を、DOEの水準別に整理しました。各社の方針は、有価証券報告書の「配当政策」や決算説明資料などで確認しています。

本記事の掲載基準：有価証券報告書・決算説明資料・中期経営計画などの会社開示資料で、DOE（株主資本配当率・自己資本配当率・純資産配当率など）または累進配当を配当方針として明示している企業を掲載しています。配当方針は2026年11月3日時点で確認しました。

まず、掲載22社の全体像です。DOEの数字は会社が示す基準値で、「下限」「以上」「目安」「目標」のどれに当たるかは企業によって異なります。詳しい方針と各社の解説記事は、後半の水準別の章で紹介しています。

出典：各社の有価証券報告書「配当政策」、決算説明資料、会社IRページ（確認日 2026-11-03）。DOEの名称（株主資本配当率・自己資本配当率・純資産配当率）と計算の基準は企業ごとに異なります。

表を見ると、DOE5％以上を掲げる企業が6社ある一方、DOE1.5％を下限とする企業もあり、同じ「DOE採用」でも、DOEの水準だけでなく、「下限」「目安」「目標」といった方針の位置づけにも違いがあります。また、DOEと累進配当を両方掲げる企業は5社でした。

DOE（Dividend on Equity）は、株主資本に対してどれだけ配当を出しているかを示す指標です。計算式は次のとおりです。

DOE ＝ 年間配当総額 ÷ 株主資本 × 100

なお、実際のDOEの計算では、期首と期末の平均の株主資本を使う企業や、期末の株主資本を使う企業など、定義が企業ごとに異なります。正確な数字は各社の開示資料で確認する必要があります。

よく使われる配当性向は、その年の純利益のうち何％を配当に回したかを示します。そのため、利益が大きく減ると、配当性向を守るだけで配当額も下がります。

一方、DOEの分母の株主資本は、毎年の利益の積み上げで少しずつ変わる数字です。単年度の利益が落ち込んでも急には減らないため、DOEを基準にした配当は業績の波を受けにくいという特徴があります。

ただし、株主資本は赤字が続けば減ります。DOEも「配当が絶対に減らない」仕組みではない点は押さえておく必要があります。

累進配当は、前の年の1株当たり配当を下回らないように、維持または増配を続ける方針です。たとえばクラフティアは「維持又は増配を行う累進配当」と明記しています。

累進配当の定義は会社によって少しずつ違います。適用期間を区切る企業もあり、アジアパイルホールディングスは5か年計画の期間中、日本プロセスは今の中期経営計画の期間中を累進配当としています。ティラドは2026年度以降の方針としています。

DOEと累進配当を両方掲げると、DOEで配当水準の基準を設けながら、累進配当によって原則として維持または増配を目指す形になります。ティラド、東海カーボン、コーセル、アジアパイルホールディングス、アイサンテクノロジーがこの組み合わせです。

ここからは、DOEの水準ごとに各社の配当方針を見ていきます。「下限」は現在の配当方針で最低水準として示されている数字、「目安」「目標」は達成を目指す水準で、方針としての位置づけは同じではありません。

なお、この章の区分は実績のDOEではなく、会社が掲げる下限・目安・将来の目標などの水準で分けています。

DOE5％以上

DOE5％以上の6社は、今回掲載した企業の中で、DOEの数値の水準が高いグループです。なかでも日本高純度化学は5％を「下限」と明記しており、最低限の配当水準がはっきりしています。東海カーボンとティラドは、DOEに加えて累進配当も掲げています。

ユーラシア旅行社のDOE10％以上は、今回の掲載企業で最も高い目標です。ただし、DOEが高い理由は企業ごとに違います。株主資本が小さい企業ほど、同じ配当額でもDOEは高くなる点も合わせて見る必要があります。

ユーラシア旅行社のDOEが株価に与えた影響は下記の記事で解説しています。 → 【ユーラシア旅行社（9376）】チャートは強いのに、決算は弱い ― その理由はDOEにあった

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デクセリアルズの事業内容は下記の記事で解説しています。 → デクセリアルズ（4980）の事業内容と将来性｜接合・光学材料から光通信へ

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日本高純度化学の事業内容は下記の記事で解説しています。 → 日本高純度化学（4973）は何の会社？半導体を支える“めっき薬品”の実力を解説

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ティラドの配当大幅増の理由は下記の記事で解説しています。 → 決算分析【ティラド(7236)】利益急増と配当大幅増の理由

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東海カーボンの事業内容は下記の記事で解説しています。 → 【東海カーボン（5301）】半導体・SiCで注目！黒鉛電極やカーボンブラックを手掛ける炭素メーカーの強みと将来性

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フィードフォースグループの事業内容は下記の記事で解説しています。 → 【フィードフォースグループ（7068）】Shopify・SaaS・DXが追い風！事業内容や強み・今後の成長戦略を徹底解説

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DOE4〜4.5％

第一実業は、配当性向とDOEのいずれか高い方を基準にする方式です。イチケンも、配当性向40％程度またはDOE4％程度を株主還元の目標に掲げています。配当性向とDOEを併用すると、利益が伸びたときの還元と、単年度の利益の変動を受けにくい配当を両立しやすくなります。

コーセルは2026年6月にDOEの下限を1％引き上げました。業績が赤字の時期でも配当方針を強めた点は、還元姿勢を見るうえで注目できます。

コーセルの配当方針と業績推移は下記の記事で解説しています。 → 【コーセル（6905）】事業内容・業績推移・決算のポイントを解説

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イチケンの事業内容は下記の記事で解説しています。 → イチケン（1847）とは？商業施設建築に強みを持つ専門ゼネコン！事業内容・競争優位性・将来性を徹底解説

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デンソーの事業内容は下記の記事で解説しています。 → デンソー（6902）は何を作っている？車載システムと半導体をつなぐ事業内容

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DOE3〜3.75％

今回掲載したDOE採用企業では、3％台を掲げる企業が比較的多くなっています。ニッポン高度紙工業は3％を「下限」としており、配当性向40％と組み合わせて最低ラインを設けています。

日本シイエムケイは、利益を基準とする配当性向から、株主資本を基準とするDOEへ配当の指標を変更した点が特徴です。

アジアパイルホールディングスの事業内容は下記の記事で解説しています。 → アジアパイルHD（5288）の事業内容と将来性｜三つの杭種と設計・施工の仕事

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DOE3％未満

この3社は、配当性向を主な基準にしつつ、DOEを下支えに使う形です。アーレスティは、DOE1.5％を現在の配当方針上の「下限」として設定しています。

ジェコスの決算は下記の記事で解説しています。 → 【ジェコス（9991）】決算追跡｜決算前に株価が動いていた理由が判明

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日本フイルコンの事業内容は下記の記事で解説しています。 → 【日本フイルコン（5942）】将来性は？製紙用網・フォトマスク・水処理の事業構造を解説

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アーレスティの事業内容は下記の記事で解説しています。 → アーレスティ（5852）はどんな会社？EV時代でも成長できる理由と将来性を徹底分析

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この3社は、DOEの数字は示していないものの、前年の配当を下回らない方針を明記しています。日本プロセスは、累進配当に加えて、2029年5月期まで毎期8円の特別配当を予定している点が特徴です。

クラフティアの最新決算は下記の記事で解説しています。 → 【クラフティア（1959）】増配を支える利益成長は続く？工事採算と受注残から検証

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日本プロセスの事業内容は下記の記事で解説しています。 → 【日本プロセス（9651）】宇宙・鉄道・半導体の頭脳を作る会社！AI時代を支える技術力を徹底解説

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プラップジャパンの株価と決算の動きは下記の記事で解説しています。 → 【プラップジャパン（2449）】週足ゴールデンクロス完成｜三役好転と決算を背景に中期上昇トレンド入りか

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結論から言うと、DOEが高いことと、投資先として優れていることは別の話です。

理由の一つは、DOEと配当利回りが一致しないことです。配当利回りは株価に対する配当の割合です。DOEとPBRの計算に使う株主資本の基準をそろえて考えると、概念上は次の関係になります。

配当利回り ≒ DOE ÷ PBR（株価純資産倍率）

単純化して考えると、DOE5％でもPBRが2.5倍なら配当利回りはおおむね2％です。反対に、DOE3％でもPBRが0.6倍なら、おおむね5％に相当します。DOEが高くても、PBRが高ければ、今の株価に対する配当利回りは低くなる場合があります。

もう一つは、DOEの高さは株主資本の大きさにも左右されることです。自社株買いを続けて株主資本が小さくなれば、同じ配当額でもDOEは上がります。DOEの数字だけでなく、その配当を利益とキャッシュフローで賄えているかを、決算で確認することが大切です。

DOEや累進配当の方針は、次の資料で確認できます。この記事の一覧も、この方法で確認しました。

1. 有価証券報告書の「配当政策」：配当方針が文章で書かれています。DOEや配当性向の数字、「下限」「目安」などの表現をそのまま確認できます。
2. 適時開示の「配当方針の変更に関するお知らせ」：方針を変えた企業は、このタイトルで開示します。有価証券報告書より新しい情報なので、直近1〜2年分を確認します。コーセルのDOE引き上げも、この開示で発表されました。
3. 決算説明資料・中期経営計画：株主還元の目標が数字で示されていることが多い資料です。イチケンのように、中期経営計画でDOEを掲げる企業もあります。

証券会社のスクリーニング機能でもDOEで絞り込めますが、方針の細かい条件（下限か目安か、累進配当の期間など）までは分かりません。気になる企業については、最終的に会社の開示資料で確認することが重要です。

DOEや累進配当は配当の安定性を高める仕組みですが、将来の配当を保証するものではありません。

• 方針は変更されることがあります。 業績や財務の状況によって、DOEの水準や累進配当の方針が見直される可能性があります。
• 「下限」「目安」「目標」の違いに注意が必要です。 下限は現在の方針上の最低水準、目安や目標は目指す水準です。
• 期間を区切った方針があります。 中期経営計画の期間中だけの累進配当や、特定の年度から適用する方針もあります。
• 株主資本が減ればDOE基準の配当も減ります。 赤字が続いて株主資本が減ると、DOEを守っても配当額は下がります。

配当の持続性を判断するには、配当方針と合わせて、利益の推移・キャッシュフロー・財務の健全性を確認することが欠かせません。各社の業績は、水準別の章で紹介した記事で解説しています。

DOEは株主資本を基準に配当を決める指標で、利益に連動する配当性向より配当がぶれにくいのが特徴です。今回整理した22社では、DOE5％以上を掲げる企業が6社あり、DOEと累進配当を組み合わせる企業も5社ありました。

ただし、DOEの高さは配当利回りの高さとは一致せず、方針も将来変わる可能性があります。気になる企業は、配当方針だけでなく決算の中身まで確認して判断することが大切です。

この記事は、当ブログで新たにDOE・累進配当を掲げる企業を分析した際に追記していきます。

本記事は投資判断を推奨するものではありません。
最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。

双樹

保全士・制御系エンジニア

FIREを目指して株式投資に挑戦し、学びをブログで発信中。

学生時代に取得した機械保全技能検定と第二種電気工事士を活かし、リーマンショック期に保全職として就職。
アベノミクス期に装置メーカーへ転職し制御設計を経験。
コロナ禍では工場勤務に転職し機械や設備の保守・点検やシステム導入に携わっています。

資格
●機械保全技能検定（電気系保全作業）
●第二種電気工事士
●エネルギー管理士
●2級ボイラー技士
●乙種第4類危険物取扱者