【古野電気（6814）】世界シェアを誇る船舶レーダー大手！事業内容・最新決算・今後の成長性を徹底解説

古野電気（6814）は、船舶レーダーや魚群探知機で世界トップクラスのシェアを誇る総合電子機器メーカーです。

長年培ってきたセンシング技術や通信技術を強みに、現在では航空・防衛、GNSS（衛星測位）、ITS（高度道路交通システム）、医療機器など幅広い分野へ事業を展開しています。さらに、自動運航や海洋DXなど次世代の海洋ソリューションにも注力しており、防衛関連銘柄としても注目されています。

一方で、「古野電気はどんな会社なのか」「最新決算は好調だったのか」「今後も成長できるのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、古野電気の事業内容や最新決算のポイントを整理するとともに、今後の成長戦略や投資するうえで注目したいポイントについて分かりやすく解説します。

古野電気は、船舶用電子機器の分野で世界トップクラスのシェアを持つ総合電子機器メーカーです。

1948年に世界で初めて実用化した魚群探知機を開発して以来、船舶レーダーやソナー、電子海図表示装置（ECDIS）、AIS（船舶自動識別装置）など、船舶の安全航行を支える製品を数多く開発してきました。現在では世界100カ国以上に販売・サービスネットワークを展開し、海外売上高比率も約7割に達しています。

また、近年は船舶分野で培ったセンシング技術や通信技術を応用し、航空・防衛、GNSS、ITS、医療機器、無線LANなど幅広い分野へ事業を拡大しています。さらに、自動運航や海洋DXなど次世代技術の開発にも積極的に取り組んでおり、単なる船舶機器メーカーではなく、社会インフラを支えるソリューション企業へと進化しています。

古野電気の事業内容は下記の記事で解説しています。

【古野電気（6814）】世界シェアを誇る船舶レーダー大手！航空・防衛事業で選ばれる技術力と今後の成長性を解説

2026年2月期は、舶用事業や防衛関連事業の好調を背景に、売上高・営業利益ともに過去最高を更新しました。さらに営業利益率は11.6％まで改善し、中期経営計画で掲げていた利益目標を前倒しで達成しています。

2027年2月期は、引き続き売上高・営業利益ともに過去最高を更新する計画です。一方で、前期には固定資産売却益などの一時的な利益が含まれていたことから、最終利益は減益予想となっています。しかし、本業は引き続き堅調な成長が見込まれており、防衛需要や新造船需要を背景に安定した業績拡大が期待されています。

2027年2月期第1四半期決算では、営業利益が前年同期比65.3％増となる好スタートを切りました。

主力の舶用事業では、中国を中心とした新造船向け機器の販売や既存船向け保守サービスが好調に推移したほか、防衛装備品事業やGNSS関連事業も業績拡大に貢献しています。会社は第1四半期について「期初想定を上回る進捗」と評価している一方、中東情勢や中国の輸出規制、電子部品の供給状況など先行きの不透明感を考慮し、通期業績予想は据え置きました。

第1四半期としては順調なスタートとなっており、今後も現在の事業環境が続けば、上方修正への期待も高まりそうです。

古野電気の20271Q決算は下記の記事で解説しています。

【古野電気（6814）】営業利益65％増！株価急騰の理由は？舶用・防衛関連が好決算

2026年2月期は、古野電気にとって過去最高業績を更新した一年となりました。

主力の舶用事業では、新造船向け機器の販売や保守サービスが好調に推移し、防衛装備品事業も業績拡大に大きく貢献しました。その結果、営業利益率は11.6％まで改善し、中期経営計画「NAVI NEXT 2030」で2031年2月期に掲げていた利益目標を前倒しで達成しています。

また、2027年2月期についても増収増益を見込む会社計画を発表したことで、決算発表後には株価が大きく上昇しました。市場は足元の好業績だけでなく、中長期的な成長性についても高く評価したと考えられます。

古野電気の2026決算は下記の記事で解説しています。

決算分析【古野電気(6814)】株価急騰の理由は？舶用事業と防衛需要で過去最高業績

古野電気は、船舶レーダーや魚群探知機で世界トップクラスのシェアを持つ一方で、新たな成長分野への投資も積極的に進めています。

従来は船舶用電子機器メーカーというイメージが強い企業でしたが、現在は「安全・安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」を目指し、船舶事業で培った技術を航空・防衛やGNSS、海洋DXなどへ展開しています。

ここでは、古野電気の中長期的な成長を支える事業について見ていきましょう。

航空・防衛事業の拡大

古野電気の成長戦略で最も注目される分野の一つが航空・防衛事業です。

同社は、船舶用電子機器で培ったレーダー技術やセンシング技術、通信技術を応用し、防衛装備品や航空分野向けの電子機器を開発しています。高い信頼性が求められる分野で採用されていることは、古野電気の技術力の高さを示しています。

近年は日本政府による防衛力強化を背景に、防衛関連市場は拡大傾向にあります。実際に2027年2月期第1四半期決算では、防衛装備品事業が産業用事業の成長をけん引しました。高水準の受注残も確保しており、短期的なテーマではなく、中長期的な収益源として期待されています。

また、防衛分野で求められる高精度なレーダー技術や通信技術は、民間向け製品にも応用されています。このように、一つの技術を複数の市場で活用できることが古野電気の大きな強みといえるでしょう。

海洋DXでソリューション企業へ進化

古野電気は、機器を販売するメーカーからソリューション企業への転換も進めています。

世界では船員不足や環境規制への対応が課題となっており、海運業界でもDX（デジタルトランスフォーメーション）が急速に進んでいます。

古野電気は、船舶から取得した航海データを活用するFURUNO OPEN PLATFORM（FOP）を展開し、安全運航や運航管理の効率化を支援しています。レーダーや電子海図、各種センサーから得られるデータを統合・分析することで、燃料消費の削減や運航効率の向上など、新たな付加価値を提供しています。

このようなサービスは、製品販売だけで終わらない継続的な収益につながることから、今後の収益基盤を支える重要な事業へ成長することが期待されています。

自動運航やGNSSなど次世代技術への取り組み

古野電気は、自動運航の実現に向けた技術開発にも力を入れています。

自動運航では、レーダーやAIS、GNSS、各種センサーなどから得られる情報をリアルタイムで解析し、安全な航路を判断する高度な技術が必要です。古野電気は長年培ってきたセンシング技術や信号処理技術を活用し、次世代の航海支援システムの開発を進めています。

また、GNSS事業では、高精度な位置情報だけでなく時刻同期技術も提供しています。通信基地局やデータセンター、放送設備など、社会インフラを支える重要な分野で利用されており、船舶事業以外でも事業領域を広げています。

さらに、ITS（高度道路交通システム）ではETC車載器なども展開しており、船舶で培った技術を幅広い社会インフラへ応用しています。

保守サービスが安定した収益を生み出す

古野電気の強みは、製品を販売して終わりではないことです。

船舶用電子機器は、一度導入すると10年以上使用されるケースも多く、その間は定期点検や修理、ソフトウェア更新などの保守サービスが必要になります。

古野電気は世界100カ国以上に販売・サービスネットワークを展開しており、グローバルにアフターサービスを提供しています。この保守サービスは利益率が高く、景気変動の影響を受けにくい安定収益となっています。

新造船需要だけでなく、既存船向けの更新需要や保守サービスによって継続的に収益を確保できることは、古野電気の大きな競争優位性です。さらに、こうした顧客との長期的な関係は、新製品や新サービスの提案にもつながり、持続的な成長を支える基盤となっています。

古野電気は、船舶用電子機器で世界トップクラスのシェアを持つだけでなく、防衛関連事業や海洋DXなど新たな成長分野への投資も積極的に進めています。

一方で、企業価値は事業内容だけで決まるものではありません。今後の株価や業績を考えるうえでは、市場環境や成長戦略がどのように業績へ影響するのかを理解することが重要です。

ここでは、古野電気の今後の成長性と、投資する際に注目したいポイントについて解説します。

今後の成長性

古野電気の今後の成長を支える最大の要因は、世界的な海運需要の拡大と防衛関連市場の成長です。

国際物流を担う商船では、環境規制への対応や船舶のデジタル化が進んでいます。新造船向け電子機器だけでなく、既存船の更新需要や保守サービスも拡大しており、古野電気にとって追い風となる事業環境が続いています。

さらに、日本政府は防衛力の強化を進めており、防衛装備品市場も拡大しています。2027年2月期第1四半期決算では、防衛装備品事業が産業用事業の業績を押し上げる要因となっており、中長期的にも安定した成長が期待されています。

また、中期経営計画「NAVI NEXT 2030」では、既存事業の拡大だけでなく、海洋DXやデータ活用を通じたソリューションビジネスの強化を掲げています。製品販売だけではなく、継続的なサービス収入を拡大することで、収益基盤のさらなる強化を目指しています。

世界的な海運市場の変化や防衛需要の拡大を考えると、古野電気は今後も中長期的な成長が期待できる企業といえるでしょう。

投資するうえでの注目ポイント

古野電気へ投資する際は、四半期ごとの売上や利益だけでなく、事業環境の変化にも注目することが重要です。

まず確認したいのは、新造船市場の動向です。造船会社の受注が増えれば、船舶レーダーや航海機器などの需要も拡大し、古野電気の業績にプラスの影響を与える可能性があります。また、既存船向けの保守サービスや更新需要が継続しているかどうかも、安定した収益を支える重要なポイントです。

次に注目したいのが、防衛関連事業の受注状況です。日本では防衛予算の拡大が続いており、防衛装備品事業は今後も成長が期待されています。四半期決算では、防衛関連事業の売上や受注残がどのように推移しているかを確認するとよいでしょう。

さらに、海洋DXや自動運航など新規事業の進展も見逃せません。船舶のデジタル化が進むことで、FURUNO OPEN PLATFORM（FOP）を活用したソリューション事業の拡大が期待されています。これらのサービスがどこまで収益へ貢献できるかは、中長期的な企業価値を左右する重要なポイントです。

一方で、世界経済の減速による海運市況の悪化や、新造船需要の減少、電子部品の供給不足、地政学リスクなどは業績に影響を与える可能性があります。こうしたリスクも踏まえながら、中長期的な視点で企業価値を判断することが大切です。

古野電気（6814）は、船舶レーダーや魚群探知機で世界トップクラスのシェアを誇る総合電子機器メーカーです。

船舶事業で培った高いセンシング技術や通信技術を強みに、航空・防衛、GNSS、ITS、医療機器など幅広い分野へ事業を展開しています。さらに、海洋DXや自動運航など次世代技術への投資も進めており、単なる船舶機器メーカーではなく、社会インフラを支えるソリューション企業へと進化しています。

2027年2月期第1四半期決算では営業利益が前年同期比65.3％増となる好スタートを切り、2026年2月期本決算でも過去最高業績を更新するなど、足元の業績も堅調です。

今後は、海運市場のデジタル化、防衛需要の拡大、海洋DXの進展などがさらなる成長を後押しする可能性があります。一方で、新造船需要や世界経済の動向などには注意が必要です。

世界トップクラスの技術力と安定した収益基盤、新たな成長分野への挑戦を兼ね備えた古野電気は、中長期で注目したい銘柄の一つといえるでしょう。

古野電気の事業内容は下記の記事で解説しています。

【古野電気（6814）】世界シェアを誇る船舶レーダー大手！航空・防衛事業で選ばれる技術力と今後の成長性を解説

古野電気の20271Q決算は下記の記事で解説しています。

【古野電気（6814）】営業利益65％増！株価急騰の理由は？舶用・防衛関連が好決算

古野電気の2026決算は下記の記事で解説しています。

決算分析【古野電気(6814)】株価急騰の理由は？舶用事業と防衛需要で過去最高業績

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本記事は投資判断を推奨するものではありません。
最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。

双樹

保全士・制御系エンジニア

FIREを目指して株式投資に挑戦し、学びをブログで発信中。

学生時代に取得した機械保全技能検定と第二種電気工事士を活かし、リーマンショック期に保全職として就職。
アベノミクス期に装置メーカーへ転職し制御設計を経験。
コロナ禍では工場勤務に転職し機械や設備の保守・点検やシステム導入に携わっています。

資格
●機械保全技能検定（電気系保全作業）
●第二種電気工事士
●エネルギー管理士
●2級ボイラー技士
●乙種第4類危険物取扱者