【メディアドゥ（3678）】は配当を出し続けられるか？黒字転換後の業績と成長性を分析

メディアドゥは、日本を代表する電子書籍流通事業のリーディングカンパニーであり、多数の出版社と電子書店をつなぐ基盤を持つ企業です。1994年に設立され、東京を本拠地として事業を展開しています。

同社の主力事業は、電子書籍の取次・流通サービスで、出版社から電子書籍コンテンツを預かり、2,200社以上の出版社と150以上の電子書店（プラットフォーム）との取引を支援しています。この仕組みにより、コンテンツの登録管理・販売・報告・決済など、出版社と販売先の間をワンストップでサポートする事業モデルを構築しています。

具体的には、

などのサービスを提供しています。

このように、出版社と電子書店の橋渡しをする電子書籍マーケットのインフラ企業としての立場を確立しており、国内市場では最大規模のネットワークを持っています。

また、電子書籍取次のほかにも、戦略的投資事業や関連メディア運営など、コンテンツ流通に関連する幅広い活動を行っており、収益構造の多角化にも取り組んでいます。

メディアドゥの業績は、近年で大きな転換点を迎えています。
まず、2024年2月期は売上高が約940億円強で推移したものの、純利益が-319百万円と赤字に転落していました。この年は利益面で苦戦したものの、電子書籍流通事業の商流拡大やコスト構造の改善を進めた時期でした。

しかし2025年2月期は一転し、売上高約1,019億円に増収、そして当期純利益は約13億6,300万円と黒字転換に成功しています。これは前期の赤字から大きな改善を示す結果であり、増収増益を達成したことを意味します。

この変化の背景には、電子書籍取次事業の既存商流が堅調に推移したことに加え、戦略投資事業の損益改善が寄与していることが会社側の説明資料でも示されています。特にIP・ソリューション事業や新規商流の獲得などが収益拡大に寄与しています。

2025年以降の見通し（2026年2月期予想）

メディアドゥは、2026年2月期に向けても増収増益のトレンドを維持する見込みです。2025年度の好調な業績を受け、会社側は通期の業績予想を売上高約1,060億円、純利益約20億円程度と増益予想を出しています。これは、前期比で利益成長が継続するシナリオです。

なお、中間決算（2026年2月期第2四半期）でも売上高538億円台、営業利益・純利益が前年同期比で増加しており、通期予想に向けて順調な進捗となっています。既存商流の安定成長と戦略投資事業の改善が、全体の利益を押し上げる要因です。

赤字→黒字転換は株価評価にどう影響するか

この赤字から黒字への転換は、投資家評価の観点で非常に重要な意味を持ちます。
株式市場は「利益の持続可能性」と「成長性」を重視しますが、2024年の赤字を経て2025年で黒字に戻し、さらに2026年に増収・増益の予想が出ている構造は、企業の営業・収益力の改善が進んでいる証拠です。

特に黒字転換後の配当実施や増配傾向は、利益の底上げと株主還元政策の両面から評価されやすくなります。この点は、同社の配当分析パートでも触れるべき重要なポイントです。

補足情報（読みやすさ重視）

• 2024年2月期：純利益-319百万円（赤字）
• 2025年2月期：純利益13.63億円（黒字）
• 2026年2月期予想：純利益約20億円（増益予想）

メディアドゥは2024年2月期に最終赤字を計上しましたが、それでも配当を実施しています。
一見すると「赤字なのに配当？」と疑問を持たれがちですが、これは必ずしも異常な判断ではありません。

その理由は、同社の事業構造と財務体質にあります。

キャッシュフローは黒字を維持していた

まず重要なのは、2024年度の赤字が「本業の崩壊」を意味するものではなかった点です。
メディアドゥの赤字要因は、戦略投資や評価損など一時的な費用の影響が大きく、営業キャッシュフロー自体は比較的安定していました。

電子書籍取次という事業は、出版社と電子書店をつなぐインフラ型ビジネスであり、
取引量が急減しにくく、キャッシュの出入りが安定しやすい特徴があります。
そのため、最終損益が赤字でも「配当原資となる現金」を確保できていたと考えられます。

配当維持は「一時的な赤字」との判断

企業が赤字でも配当を出す背景には、

という経営判断があります。

実際にメディアドゥは、2025年2月期で黒字転換を果たしており、2024年の赤字は構造的な問題ではなく、調整局面だったことが結果として裏付けられました。

この点からも、2024年度の配当は「無理をした株主還元」ではなく、業績回復を前提とした戦略的な判断だったと見ることができます。

株主還元姿勢を示すメッセージ性

もう一つのポイントは、株主へのメッセージ性です。
赤字局面でも配当を維持することは、「業績は回復する」「中長期では利益成長を目指す」という経営側の強い意思表示でもあります。

特に、配当を重視する投資家にとっては、一時的な業績悪化でも株主還元を継続する企業姿勢は評価材料となります。

注意点｜赤字配当が続くわけではない

ただし、赤字配当が常にポジティブとは限りません。
赤字が長期化すれば、当然ながら配当余力は低下します。

その意味で、メディアドゥの場合は

という流れがセットで確認できる点が重要です。

単なる「赤字配当銘柄」ではなく、「業績回復過程で配当を維持した銘柄」と整理するのが適切でしょう。

メディアドゥは、2025年に黒字転換を果たし業績回復局面に入りましたが、
今後の株価評価を左右するのは「成長余地」と「構造的な課題」の両面です。
ここでは、中長期視点で注目すべきポイントを整理します。

成長余地①｜電子書籍市場は中長期で拡大が続く

メディアドゥの主力である電子書籍市場は、紙書籍からの移行やスマートデバイスの普及を背景に、中長期的には拡大が続くと見られています。

同社は出版社と電子書店をつなぐ取次インフラを担っており、市場全体の成長がそのまま取扱高の増加につながりやすい立ち位置にあります。
特定タイトルのヒットに依存しない点は、安定成長を期待できる要因です。

成長余地②｜商流拡大と付加価値サービスの伸長

メディアドゥは、従来の電子書籍取次に加え、出版社向けの業務支援やデータ活用など、付加価値サービスの強化を進めています。

単なる「流通手数料モデル」から、システム提供・ソリューション型の収益比率を高めることができれば、利益率の改善余地も残されています。
2025年以降の増収予想は、こうした商流拡大の進展を前提としたものです。

メディアドゥは、従来の電子書籍取次に加え、出版社向けの業務支援やデータ活用など、付加価値サービスの強化を進めています。

単なる「流通手数料モデル」から、システム提供・ソリューション型の収益比率を高めることができれば、利益率の改善余地も残されています。
2025年以降の増収予想は、こうした商流拡大の進展を前提としたものです。

成長余地③｜黒字転換後の利益成長フェーズ入り

2025年の黒字転換はゴールではなくスタートと見るべきでしょう。
赤字要因となっていた投資やコスト調整が一巡したことで、今後は利益が積み上がりやすい局面に入っています。

実際に2026年度も増収予想が出ており、業績の安定と株主還元の継続が両立できるかが次の注目点です。

課題①｜利益率が伸びにくいビジネス構造

一方で、メディアドゥの課題として最も意識されやすいのが利益率です。
取次事業は取扱高が増えても、手数料率自体は大きく上げにくく、売上成長＝利益成長になりにくい構造を持っています。

このため、売上規模の割に利益水準が低く評価されやすく、株価が伸び悩む要因の一つとなっています。

課題②｜競争環境と価格交渉力の限界

電子書籍市場では、大手プラットフォーマーの存在感が強く、取次業者の価格交渉力には一定の限界があります。

出版社・電子書店双方とのバランスを取る必要があるため、急激な収益改善策を打ち出しにくい点は、中長期的な制約となります。

課題③｜成長期待が株価に反映されにくい点

メディアドゥは安定した商流を持つ一方で、「高成長株」として評価されにくい側面があります。

そのため、業績が回復しても株価の反応は緩やかになりやすく、短期的な値上がり益を狙う投資には不向きと言えるでしょう。

成長余地と課題の整理

メディアドゥは、

一方で、

という課題も併せ持っています。

この銘柄は「急成長」よりも、「業績回復と配当を伴う安定成長」を評価する投資家向けの銘柄と位置付けるのが妥当でしょう。

メディアドゥは、2024年2月期に最終赤字となったものの、2025年に黒字転換を果たし、さらに配当を継続している点が大きな特徴です。

赤字でも配当を実施できた背景には、電子書籍取次という安定した商流と、キャッシュフローの強さがあります。
その後、実際に黒字転換を達成したことで、2024年の赤字は一過性だったと判断しやすくなりました。

黒字転換の意味は「業績の底打ち確認」

投資の視点で重要なのは、「赤字だったかどうか」よりも「赤字が続くかどうか」です。

メディアドゥは、

という流れが見えており、業績の底打ちはすでに確認できた段階と言えるでしょう。

この点は、業績回復銘柄として再評価される余地があるポイントです。

配当継続は中長期投資家にとってプラス材料

また、業績回復と同時に配当を継続している点は、配当を重視する投資家にとって安心材料となります。

急成長株のような大きな値上がりは期待しにくい一方で、黒字転換後の安定した利益と配当を評価する投資スタンスとは相性が良い銘柄です。

一方で短期的な株価上昇を期待しすぎないことも重要

注意点として、メディアドゥは利益率が高いビジネスモデルではなく、市場から高い成長期待を受けにくい構造があります。

そのため、

を狙う投資には向いていません。

あくまで「業績回復＋配当」を評価する中長期目線が前提となります。

結論｜見直されるかは「継続的な黒字」と「配当維持」がカギ

メディアドゥが今後、市場から再評価されるかどうかは、

この2点に集約されます。

業績回復が一過性で終わらず、利益と配当が積み上がっていく局面に入れば、現在の株価水準は見直される余地があると言えるでしょう。

双樹

保全士・制御系エンジニア

FIREを目指して株式投資に挑戦し、学びをブログで発信中。

学生時代に取得した機械保全技能検定と第二種電気工事士を活かし、リーマンショック期に保全職として就職。
アベノミクス期に装置メーカーへ転職し制御設計を経験。
コロナ禍では工場勤務に転職し機械や設備の保守・点検やシステム導入に携わっています。

資格
●機械保全技能検定（電気系保全作業）
●第二種電気工事士
●エネルギー管理士
●2級ボイラー技士
●乙種第4類危険物取扱者