決算分析【東京エレクトロン(8035)】は減益でも買いか？利益率低下の理由と株価の今後を徹底分析

東京エレクトロンの2026年3月期決算は、売上は維持した一方で営業利益は減益となりました。
一見ネガティブにも見える内容ですが、半導体市況と来期見通しを踏まえると評価は大きく変わります。

本記事では、単なる数値整理ではなく、投資判断に直結する本質を解説します。

まずは事業内容を知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

東京エレクトロン(8035)は何の会社？半導体製造装置のビジネスモデルと強みを徹底解説

今回の決算は「増収だが利益成長は一服」です。

売上は横ばい圏を維持しましたが、利益は減速しており、半導体設備投資の踊り場入りが示唆されます。

今回最も重要なのは利益率です。

営業利益率は28.7% → 25.6%へ低下しました。

これは単なる減益ではなく、半導体設備投資の伸びが一時的に鈍化しているサインです。

前期はAI需要の立ち上がりにより異常な高収益でしたが、今期はその反動で調整が入ったと考えられます。

したがって今回の減益は、構造的な悪化ではなく“正常な循環”の範囲内です。

営業利益が減少する中で純利益は増加しています。

この点はポジティブに見えますが、投資判断では慎重に見るべきです。
本業の収益力を示す営業利益が落ちている以上、純利益の増加は一時的要因を含んでいる可能性があります。

今回の決算は「強さは維持しているが、加速はしていない」状態です。

東京エレクトロンが高い利益率を維持できる理由は、半導体製造の中でも不可欠な工程を担っている点にあります。

成膜やエッチングといった中核プロセスに強みを持ち、一度採用されると長期的な取引につながるため、安定した収益と高い利益率を確保できる構造となっています。

このため、市況が調整しても収益基盤そのものが崩れにくいのが特徴です。

製造業としては異例の水準であり、世界トップクラスの収益力を維持しています。

財務CFのマイナスは、配当と自社株買いによる積極的な株主還元が要因です。

企業としては成熟ではなく“余力のある成長企業”の動きといえます。

配当性向は約50%を維持しており、高い株主還元方針は継続しています。

減益局面での増配は、企業の自信の表れともいえます。

この見通しは、半導体設備投資の再加速を前提としたものです。

つまり現状はピークアウトではなく、一時的な調整後の回復局面入りと解釈できます。

短期：調整または横ばい
中長期：上昇トレンド継続

減益は短期的にはネガティブ材料ですが、来期の回復予想がそれを打ち消します。

したがって投資戦略としては、押し目での段階的な投資が有効です。

東京エレクトロンの2026年3月期決算は、減益という結果だけを見ると弱く見えますが、本質は異なります。

重要なのは以下の3点です。

つまり現在は、「成長が止まった局面ではなく、次の成長への準備段階」です。

半導体・AIという長期テーマを踏まえると、中長期での投資妙味は依然として高いといえます。

本記事は投資判断を推奨するものではありません。
最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。

東京エレクトロンの事業内容は下記の記事で解説しています。

東京エレクトロン(8035)は何の会社？半導体製造装置のビジネスモデルと強みを徹底解説

双樹

保全士・制御系エンジニア

FIREを目指して株式投資に挑戦し、学びをブログで発信中。

学生時代に取得した機械保全技能検定と第二種電気工事士を活かし、リーマンショック期に保全職として就職。
アベノミクス期に装置メーカーへ転職し制御設計を経験。
コロナ禍では工場勤務に転職し機械や設備の保守・点検やシステム導入に携わっています。

資格
●機械保全技能検定（電気系保全作業）
●第二種電気工事士
●エネルギー管理士
●2級ボイラー技士
●乙種第4類危険物取扱者